【2021年ハワイ不動産市況総括】トランプワイキキ/リッツワイキキ編

コロナ禍2年目に入ったハワイ不動産マーケットですが、トランプタワー、リッツカールトンともに2020年の最悪期を脱し、それぞれ売買件数、売買総額ともに前年比プラスで推移しました。

トランプタワーは1年間で合計30件(前年比30%増)の売買が行われ、取引総額は22.5Mドル(約25億円 / 前年比3%増)、平均成約価格は約750,000ドル(約8,500万円 / 20%減)でした。昨年と比較しますと売買件数自体は増えているものの、2億円を超える高額帯の物件の売買が減り、5,000万円前後の成約が大幅に増加していることから、平均成約額が大幅に減少している要因と言えます。


コロナ禍前の2019年と比較しますとより顕著にその傾向が出ており、売買件数自体は29件と2021年と大きく変わりませんが、取引総額は56.5Mドル(約65億円)、平均取引額は約2Mドル(2.3億円)と高額帯の2Bedroom以上の住戸の売買が活発に動いている傾向にありました。

一方でリッツカールトンですが、2021年は合計27件(前年比22%増)の売買があり、取引総額は38.8Mドル(約45億円 / 前年比20%増)、平均成約価格は1.4Mドル(1.6億円 / 前年比微減)とトランプタワーとは売買件数自体は同程度であるものの、高額帯も含め、幅広い価格帯の住戸の売買が行われておりました。


この要因としては、リッツカールトンは世界最大のホテルチェーンであるマリオットグループに属しており、その世界的な知名度の高さからもアメリカ本土、特にコロナの感染者数が多かったカリフォルニアやニューヨークの富裕層が逃避先としてリッツカールトンにセカンドハウスを購入するというニーズがトランプタワー以上に強く、家族で滞在できる高額帯の住戸を購入する動きがあったことが挙げられます。


また、リッツカールトンの場合はコロナ禍前の2019年と比較しても売買動向に大きな変動はなく、2018年のタワー2の分譲以降は、毎年20~30件の売買が行われ、総額40Mドル弱の取引が行われております。

弊社は、2021年もトランプタワー、リッツカールトンにおいて、売買件数、取引総額ともにシェアトップでございました!

引続き両物件を含め、安心してお任せいただける不動産取引を通して、本年も皆様のご期待に応えられますよう全力で取り組んで参ります。

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